【一般信用取引とは】クロス取引・株主優待での意味と使い方をわかりやすく解説
一般信用取引（いっぱんしんようとりひき）とは、証券会社が独自のルールで提供する信用取引のことです。株主優待をコストを抑えて取得する「クロス取引（つなぎ売り）」では、この一般信用取引による売り注文が中心的な役割を果たします。
一般信用取引の基本的な意味
信用取引には大きく分けて「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があります。制度信用取引が証券取引所のルールで品ぞろえや返済期限（原則6ヶ月）が決まっているのに対し、一般信用取引は各証券会社が独自に条件を定めている点が特徴です。
そのため、返済期限が「無期限」「短期（数日〜2週間程度）」など証券会社によってさまざまで、取り扱う銘柄や貸株料（売り建て時のコスト）も会社ごとに異なります。投資家は自分の使い方に合わせて、証券会社と信用区分を選ぶことになります。
一般信用取引の大きなメリットは、後述する「逆日歩（ぎゃくひぶ）」という想定外のコストが原則として発生しない点にあります。この性質が、株主優待を狙うクロス取引と相性が良い理由です。
クロス取引における一般信用取引の役割
クロス取引（つなぎ売り）は、同じ銘柄を「現物で買い」「信用で売り」、同じ株数を同時に保有することで、株価変動の影響を打ち消しながら株主優待の権利だけを得る手法です。このときの「信用で売り」の部分に、一般信用取引を使うのが基本となります。
なぜ制度信用ではなく一般信用を使うのかというと、制度信用取引では人気銘柄に「逆日歩」という追加コストが発生することがあるためです。逆日歩は事前に金額が分からず、想定よりコストが膨らむリスクがあります。一方、一般信用取引なら逆日歩が原則発生しないため、事前にコストを計算しやすいという安心感があります。
ただし、一般信用取引の売り在庫には限りがあります。人気の優待銘柄では権利付最終日が近づくと在庫が早く消える傾向があり、早めに売り建てを確保しておくことが大切です。在庫状況は各証券会社のサイトで日々変動するため、こまめな確認をおすすめします。
一般信用取引の計算例・具体例
一般信用取引で売り建てを行う場合、主なコストは「貸株料」です。貸株料は次の式で計算します。
貸株料 = 株価 × 株数 × 貸株料率（年率） ÷ 365 × 保有日数
たとえば、株価2,000円の銘柄を100株、年率3.90%の短期一般信用で5日間売り建てた場合のコストは以下のようになります。
- 2,000円 × 100株 × 3.90% ÷ 365 × 5日 ＝ 約107円
これに現物買い・信用売りの売買手数料（証券会社により無料の場合もあります）を加えたものが、おおよそのクロス取引コストの目安になります。なお、貸株料率は証券会社や信用区分（短期・無期限など）によって異なります。最新の貸株料率は各証券会社の公式サイトでご確認ください。
一般信用取引に関する注意点
- 在庫切れ: 一般信用の売り在庫には上限があり、人気銘柄は早く消える傾向があります。
- 逆日歩は原則ゼロだが例外もある: 基本的に一般信用では逆日歩は発生しませんが、念のため売り建て前に「一般信用」であることを必ず確認しましょう。
- 配当落調整金: 配当のある銘柄を売り建てると、配当金とほぼ同額の調整金を支払う形になります。
- 返済期限: 短期一般信用には返済期限があるため、期限内の現渡し（決済）が必要です。
数値や条件は変更される場合があります。実際の取引前には、必ず各証券会社の公式サイトで最新の情報をご確認ください。
関連用語
- 逆日歩: 一般信用取引を使えば原則ゼロ。在庫がなくなると制度信用しか選べなくなる場合があります
- 配当落調整金: 配当がある銘柄は、配当金と同額が信用売り側で相殺されます
- 約定不成立: 売り・買いの片方しか約定しないケースがあります（特に小型銘柄）
- NISA口座は使えない: クロス取引（信用取引）はNISA非対応