MENU
  1. ホーム
  2. 12月権利確定
  3. 【船井総研ホールディングス(9757)】株主優待のクロス取引コスト試算【2026年12月権利】

【船井総研ホールディングス(9757)】株主優待のクロス取引コスト試算【2026年12月権利】

12月権利確定 6月権利確定 銘柄別コスト試算
type=QUOカード|co=船井総研ホールディングス|code=9757|val=500|desc=QUOカード500円相当|shares=100|months=6月末,12月末|color=#1a3a7a

【船井総研ホールディングス(9757)】株主優待のクロス取引コスト試算【2026年12月権利】

目次

この記事の結論

  • 船井総研ホールディングスの12月株主優待は QUOカード500円相当（100株保有の場合）
  • クロス取引コストの目安: 約60円（100株・一般信用短期利用の場合）
  • 必要資金（100株）: 約146,510円（現物買い112,700円＋信用売り保証金30%・2026/07/17終値ベース）
  • 在庫の傾向: 比較的余裕がある（人気度・一般信用需要ともに中程度）
  • 継続保有条件: なし（公式IRに継続保有に関する明記なし）

船井総研ホールディングス(9757)の株主優待内容

項目 内容
証券コード 9757
権利確定月 6月末・12月末（年2回）
最低必要株数 100株
優待内容 QUOカード（保有株数に応じて贈呈）
優待金額（最低単元） 500円相当
必要資金（100株） 約146,510円（現物買い112,700円＋信用売り保証金30%）

保有株数によって優待額が変わる段階的な制度になっています。全ティアの内容は公式IR（船井総研ホールディングス 株主優待ページ）で確認した数値です。

保有株数 優待内容 金額相当
100株以上1,000株未満 QUOカード 500円
1,000株以上5,000株未満 QUOカード 1,000円
5,000株以上10,000株未満 QUOカード 5,000円
10,000株以上 QUOカード 10,000円

船井総研ホールディングスは、企業経営コンサルティングを主力事業とする会社です。不動産・医療福祉・フードビジネスなど幅広い業種を対象に、年間コンサルティング契約社数6,236社（2025年実績、公式サイト確認）の企業経営支援を手がけており、業種特化型のコンサルティングノウハウを強みとしています。株主優待については、2025年5月23日に基準日を年1回（12月）から年2回（6月・12月）に増やす拡充が発表されており、100株保有の株主が受け取る年間のQUOカード額は従来の500円相当から年間1,000円相当（6月・12月各500円相当）に実質的に増えています。優待利回り自体は大きくないものの、権利確定が年2回に分かれたことでクロス取引の機会も年2回に増えた点は、一般信用取引を利用する個人投資家にとって覚えておきたいポイントです。

一般信用取引の需要・人気度はともに中位程度とされており、値がさ株ではないため必要資金も比較的抑えやすく、優待クロスの入門的な銘柄の一つといえます。

クロス取引コスト試算

証券会社・株価・保有日数を入力すると貸株料（かしかぶりょう。一般信用取引で株を借りる際にかかる利用料）・手数料の合計コストを自動計算できます。権利付最終日・権利落ち日は権利確定日から自動で表示されます。

クロス取引コスト計算

証券会社
株価（円）
株数
保有日数（日）
実質コスト ---

※株価は2026-07-17の終値（1,127円）を使用。株価変動により実際のコストは異なります。

100株を5営業日程度一般信用（短期）で保有する場合、貸株料の目安はSBI証券・楽天証券（年率3.90%）で約60円、GMOクリック証券（年率3.85%）で約59円、松井証券（年率2.00%）で約31円、SMBC日興証券（年率1.90%）で約29円、三菱UFJ eスマート証券（年率1.10%）で約17円です。優待価値500円に対してコストは数十円程度に収まるため、比較的コスト効率の良い銘柄と考えられます。

船井総研ホールディングスの配当は2026年12月期会社予想1株48円（第2四半期24円・第4四半期24円、2026-07-17時点Yahoo!ファイナンス確認）です。配当利回りは48円÷1,127円（2026-07-17終値）で約4.26%となり、3%を超える高配当銘柄に該当します。権利確定日に現物買い・信用売りの両方を保有していれば、現物側で配当を受け取り信用売り側で同額の配当落調整金を支払うため、両者は原則相殺され、クロス取引の実質コストには大きな影響を与えません。ただし、現物側の配当は税引後で受け取る一方、信用売り側の配当落調整金は全額差し引かれるため源泉徴収のタイミングにずれが生じ、確定申告での損益通算が必要になる場合があります。配当利回りが高い銘柄ほどこのタイミング差の金額も大きくなるため、税務処理については税理士や証券会社に確認することをおすすめします。

権利日スケジュール（2026年12月権利）

日付 イベント
2026年12月28日(月) 権利付最終日
2026年12月29日(火) 権利落ち日
2026年12月31日(木) 権利確定日（記録日）

2026年は12月31日が取引所休場のため、年内最終営業日（大納会）は12月30日(水)になります。権利確定に必要な決済（T+2）を大納会までに終える必要があるため、権利付最終日は大納会の2営業日前の12月28日(月)、権利落ち日は12月29日(火)となります。実際に株主として記録されるためには権利付最終日（12月28日）までに現物株を保有している必要があります。年末年始休場の影響で、通常の月末計算とは異なる日程になる年もあるため、証券会社の権利日カレンダーで最終確認することをおすすめします。

注意点・リスク

  • 逆日歩（ぎゃくひぶ。制度信用取引で売り注文が買い注文を超えた場合に発生する追加コスト）: 一般信用取引を利用する場合は原則発生しません。ただし人気銘柄化した場合は在庫切れによる約定不成立のリスクが高まります
  • 配当落調整金: 配当のある銘柄のため、権利確定日を挟むと信用売り側で配当落調整金が発生しますが、現物側の配当と相殺されるため実質コストへの影響は限定的です
  • 約定不成立: 寄り付き前注文でも、買い・売りの片方しか成立しないケースがあります。特に権利付最終日直前は在庫が薄くなりやすい点に注意が必要です
  • 在庫切れ: 一般信用の需要は中位程度ですが、権利付最終日が近づくにつれて在庫が減る傾向は他の銘柄と同様です。早めの在庫確保を心がけましょう
  • 最低取引株数: 優待を受け取るには最低100株の保有が必要です。端株や99株以下では優待の対象になりません

まとめ

  • 船井総研ホールディングスの12月優待は実質コスト約60円（一般信用短期利用の場合）でQUOカード500円相当を取得可能
  • 2025年6月末基準日分から6月・12月の年2回権利確定となっており、クロス取引の機会も年2回に増えています
  • 必要資金は約146,510円と比較的少額で、優待クロスの入門銘柄として検討しやすい銘柄です
  • 興味があれば、まずはSBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券などの在庫状況をチェックしてみてください

各証券会社の一般信用貸株料

  • SBI証券: 一般信用貸株料（短期）年率3.90%。在庫数が多く早朝の在庫補充が狙い目
  • 楽天証券: 一般信用貸株料（短期）年率3.90%。日中の在庫補充タイミングに注意
  • 三菱UFJ eスマート証券: 一般信用貸株料 年率1.10%。長期信用が使えるため早めの仕込みが可能
  • SMBC日興証券: 一般信用貸株料（売方）年率1.90%
  • 松井証券: 一般信用貸株料 年率2.00%
  • GMOクリック証券: 一般信用貸株料 短期3.85%・無期限0.80%

※在庫状況は日々変動します。直近の在庫情報は各証券会社のサイトでご確認ください。

関連記事

数値・優待内容の最新情報は必ず公式IRページでご確認ください。


📄 公式IR 株主優待ページを確認する →

投資判断は読者自身の責任で行ってください。本記事は特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。

【出典・参考】
– 船井総研ホールディングス公式IR 株主優待ページ: https://hd.funaisoken.co.jp/ir/advantage.html
– Yahoo!ファイナンス 株主優待: https://finance.yahoo.co.jp/quote/9757.T/incentive
– Yahoo!ファイナンス 株価: https://finance.yahoo.co.jp/quote/9757.T
– Yahoo!ファイナンス 配当: https://finance.yahoo.co.jp/quote/9757.T/dividend
– 本記事の情報は2026年7月18日時点のものです。最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

12月権利確定 6月権利確定 銘柄別コスト試算
10〜30万円 12月権利 6月権利 QUOカード
よかったらシェアしてね！
  • URLをコピーしました！
  • URLをコピーしました！
目次