【貸株料とは】クロス取引・株主優待での意味と使い方をわかりやすく解説

2026年6月25日

貸株料（かぶりょう）とは、信用取引で株を「売り建て」する際に、株を貸してくれる証券会社へ支払う費用のことです。クロス取引で株主優待を取得する際の主要コストの一つで、保有日数と年率に応じて発生します。

貸株料の基本的な意味

貸株料は、信用取引における「売り建て」（いわゆる空売り）で発生する費用です。信用売りでは証券会社から株を借りて市場で売却するため、その借り賃として貸株料を支払う仕組みになっています。

年率は信用取引の種別によって異なります。一般信用（短期）では年率3.85〜3.90%程度、無期限の一般信用では0.80〜2.00%程度が目安です。制度信用には「貸株料」という名目の費用はありませんが、代わりに逆日歩（品貸料）が発生する可能性があります。

なお、最新の貸株料率は各証券会社の公式サイトでご確認ください。証券会社によって料率や計算ルールは異なります。

クロス取引（つなぎ売り）では、同じ銘柄を「現物買い」と「信用売り」で同数発注し、株価変動リスクを相殺しながら株主優待だけを取得します。この信用売りの部分で貸株料が発生します。

株主優待の権利付最終日に向けて3〜5日間の信用売りを行うと、その日数分の貸株料がコストになります。クロス取引全体のコストは「貸株料＋売買手数料＋（配当のある銘柄では）配当落調整金にともなう税負担差」で構成されますが、その中でも貸株料は最も大きな割合を占めるケースが多いです。

権利付最終日が近づくほど一般信用の在庫は枯渇しやすくなります。早めに在庫を確保しつつ、保有日数が無駄に長くならないよう調整することがコスト最適化のポイントとなります。

貸株料の基本的な計算式は次のとおりです。

例1：株価2,000円・100株・SBI証券の短期一般信用（年率3.90%）・保有3日の場合
2,000円 × 100株 × 3.90% ÷ 365 × 3日 = 約64円

例2：株価3,000円・100株・GMOクリック証券の無期限一般信用（年率0.80%）・保有30日の場合
3,000円 × 100株 × 0.80% ÷ 365 × 30日 = 約197円

短期一般信用は年率が高い一方で保有日数を短くできるため総コストを抑えやすく、無期限一般信用は年率が低くても保有日数が長くなるほど合計額が積み上がる傾向があります。優待取得スケジュールに合わせて使い分けると堅実です。

正確な貸株料率や計算ルールは証券会社ごとに異なるため、最新情報は各証券会社の公式サイトでご確認ください。